長期間の就業体験を卒業単位として認める、
米国型のインターンシップ

テンプル大学は、1884年にアメリカのペンシルべニア州に創立された州立総合大学。その海外キャンパスのひとつであるテンプル大学ジャパンキャンパスは、日本で初めてアメリカの大学教育を提供する場として1982年に開校し、2005年に文部科学省から「外国大学の日本校」の指定を受けた。カリキュラムや学位プログラムは、ペンシルべニア州の本校と同様。大学学部課程の学生の約6割が外国人で、授業はすべて英語で行われているのが特徴だ。

テンプル大学ジャパンキャンパスでは、開校当初から米国型のインターンシップを実施している。長期間の就業経験を卒業単位として認めるというもので、多くのアメリカの大学ではインターンシップをCooperative Education(産学共同教育)と位置づけ、学生が自身のキャリア観を深く掘り下げる機会の創出を目的としている。その特徴について、就職部ディレクターのエリカ アダムスさんは次のように語る。

「一番の特徴は、インターンシップが数日ではなく、3ヵ月程度と長いプログラムであるということ。学生は授業の予定を調整しながら1学期、合計140時間以上にわたってインターンシッププログラムに参加します。就職活動と同じような選考フローを体験できるのもポイント。決して楽な内容ではありませんが、学生のほとんどが在学中にインターンシップを経験しています」

数ヶ月にわたるインターンシッププログラムを通して仕事への理解を深め、実践的な経験が積める点や、学生が主体的に学びと成長の機会を求めて参加する応募プロセスが好評で、今回、優秀賞を受賞した。

大学が“与える”のではなく、
学生が主体的に行動する仕組みを構築

人材育成のための産学の協力体制が整っている、米国の教育機関としての知見を活かし、テンプル大学ジャパンキャンパスはさまざまな業界と幅広いネットワークを構築。民間企業から非営利団体、政府機関まで、約100の企業や団体と提携している。

「学生の約6割が外国人ということもあり、海外の新聞社の日本支社や外国の大使館など、英語を主言語とするインターンシップ先が数多くあるのも本学ならではといえます。自分の専攻や興味、キャリアプランに基づいて、実習先を選べるのも魅力です。」

とはいえ、希望するプログラムに誰もが自由に参加できるというわけではない。就職活動と同じように、学生は履歴書などを作成して提出。その後、受け入れ先での面接を受けて合否が決まる。しかも、応募書類はすべて英語で記入。多くの学生たちが就職部の指導を受け、必要に応じて書き直しを行い、模擬面接を繰り返し実施している。

「大学が“与える”のではなく、あえて学生が主体的にアクションを起こす必要がある応募プロセスを構築してきました。就職活動と同様のプロセスを体験することで、学生たちの意識を高める効果が期待できるのです」

受け入れ先の評価と自己評価の比較を通して、
自分の強みや弱みに気づける機会を提供

学生へのフィードバックを重視している同大学では、「SkillSurvey」という人材開発関連のWebサービスを導入している。受け入れ先の指導者にWeb上で約40問の質問に答えてもらい、それをもとに学生を評価。同時に、学生たちも同じ質問に回答して自己評価を行う。指導者による評価と自分自身の評価を比較することで、学生たちは自分の強みや弱みに関して新たな発見ができるという。

「インターンシップを通して、学生たちには『プロフェッショナリズム』『コミュニケーション』『チームワーク』『クリティカル思考』『リーダーシップ』をはじめとした、8つの社会人に求められるスキルを身につけてもらいたいと考えています。指導者の評価と自己評価をもとに、それらのスキルレベルを数値化。今後のキャリアや成長のためのアクションプランを考える、きっかけを与えています」

そのほか、インターンシップ期間中は、専攻の担当教授による指導もしっかり行っている。各担当教授は、インターンシップ指導計画書を学期ごとに作成。教授の指導のもと、オンラインの学習プラットフォーム上で学生たちがインターンシップで感じたことや悩みなどを共有し、意見交換を行う場を設ける等の工夫もなされている。

「今後も、多くのグローバル人材を育成するために、産業界と連携し、インターンシッププログラムを充実させていきたいと考えています。学生たちが大学での学びを実習先で活かすことができ、その経験を今後の大学でのさらなる学びにつなげられたら、これほどうれしいことはありません」

参加するプログラムを選ぶ段階から、自分の意志や主体性が求められる同大学のインターンシップ。大学と受け入れ先の手厚いフォロー体制のもと、数ヶ月のインターンシップを通して“今以上の自分”へと成長していける。そういった環境だからこそ、同校はきっと多くのグローバル人材を輩出することができるのだ。